株式投資を行っているなら、「会社四季報」には必ず目を通しましょう。
「会社四季報」東洋経済新報社が発行する、株式公開企業の業績や状況などを掲載した情報誌です。
一年に4回発行され、投資家が投資先を選ぶ時の資料となるもので、会社の投資に関する情報がほとんど記載されています。
「会社四季報」には、上場企業の基本情報の他、企業業績、財務状況などの近況に加え、記者が独自に取材した情報や、客観性の高い業績の予想等も載っていますから、毎号欠かさず読んで下さい。
またインターネットから閲覧できるCD-ROM版もあります。
価格的には書籍より高いのですが、時期の四季報発売までの間、会社四季報のホームページから最新の業績・株価情報が毎日ダウンロードできるのがメリットです。
また同じような内容で、日本経済新聞社発行の「日経会社情報」も発売されています。
内容的にはさほど変わりませんから、自分が読みやすいと思う方を手にするとよいでしょう。
もちろん、「会社四季報」を読んだからといって利益が必ず出るわけではありませんが、それぞれの企業の向かっている方向性などを理解しておく必要はありますよ。
日本は「地震大国」と呼ばれるように、体感しない地震を含めると日常茶飯事です。
また最近では海外での大地震が相次いでおり、ニュースなどで現地の状態を見るとぞっとしますよね。
日本でも記憶に新しい「阪神淡路大震災」。
このような大地震は、日本各地いつどこで起こってもおかしくないのです。
不動産を抱えていると、大地震などの時に建物が倒壊するリスクというものを常に背負っています。
万が一、倒壊した場合にはもちろん家賃収入が得られませんし、建物復旧に関わる費用というものは莫大です。
このような天災によるリスクは回避することができないので、建物の構造強化をすることが唯一の回避手段でしょう。
木造から鉄骨鉄筋コンクリート造と、建築状態によって耐震性は大きく変わります。
また中古物件の場合、建物の設計時期、建築時期によって耐震性の基準も異なります。
現在の耐震性に関する基準は1981年に定められ「新耐震基準」と呼ばれています。
つまり1981年以前に建てられた物件は耐震性が劣るわけで、この年が大きな区切りとなるでしょう。
不動産投資を考える時には、こうした「地震対策」にも目をつけて判断して下さい。
地震と同様に、身近な天災といえば「火災」です。
所有する建物が焼失してしまうということも、不動産投資ならではのリスクといえるでしょう。
不動産投資の中でも、テナント中心の賃貸物件の場合には、テナントや借主の不注意による失火、あるいは近隣からのもらい火など、オーナーが気をつけていても防げない部分ですね。
このようなリスクを減らすには、やはり耐震同様に耐火性の高い建物を選ぶことが必須です。
また、テナントなどが飲食店の場合にはそれだけリスクが高くなりますから、テナントの種類を限定したり、オール電化にするなどの工夫も必要です。
もし物件の一部が焼失してしまった場合には、もちろん復旧が必要になりこの場合は、「建物の区分所有等に関する法律」に従います。
地震や火災といった天災は、保険によってある程度カバーすることができるので安心ですね。
しかし、契約時の保険契約の内容をよく吟味しないと保障が受けられないケースも結構あります。
また、保険適用したとしても、保険金額が一定金額までしか出ないというケースもあるので、契約時の保険内容はしっかりと吟味して決定してください。